給与設定＞給与体系＞［給与〇〇項目］タブ/［賞与○○項目］タブについて、計算式の設定方法と設定例をご案内します。
ポン
計算式を設定するには、事前に給与体系の基本情報の設定が必要です。
給与体系の基本情報の設定方法はこちら
目次
計算式の設定画面について
計算式登録画面内の各機能について
・計算式に使用できる符号
・計算式に使用できる項目
・端数処理
・計算処理月
・計算設定
・「計算結果がマイナスの場合は0にする」のチェックボックス
・「計算結果を総支給額に含めない」のチェックボックス
・「計算結果を社会保険料に含める」のチェックボックス
・「計算結果を控除合計に含めない」のチェックボックス
・「企業型DC（マッチング拠出）に含める」のチェックボックス
・明細書の表記設定
計算式の設定例
計算式の設定画面について
給与設定＞給与体系＞給与体系のアクションにある［編集］＞［給与〇〇項目］タブもしくは［賞与○○項目］タブ＞計算式の［編集］をクリックし、計算式登録画面にて計算式の設定をします。
▼［給与支給項目］タブのID1：給与支給項目1の計算式登録画面
ポン 計算式/計算設定が固定されている項目
以下の項目は計算式および計算設定が固定されているため［編集］は表示されません。
・給与支給項目28：雇用保険料
・給与控除項目29：健康保険料
・給与控除項目30：介護保険料
・給与控除項目31：厚生年金
・給与控除項目32：厚生年金基金
・給与控除項目33：年調過不足額
・給与控除項目34：所得税
・給与控除項目35：住民税
デフォルトで計算式/計算設定が登録されている項目
以下の項目は計算式および計算設定がデフォルトで以下のとおり登録されています。
| 項目 | 計算式 | 計算設定 |
|---|---|---|
| 給与支給項目1 |
IF（給与区分=完全月給, 給与支給単価1,0）＋ IF（給与区分=日給月給,給与支給単価1,0）＋ IF（給与区分=日給,給与支給単価1×給与勤怠項目1,0）＋ IF（給与区分=時給,給与支給単価1×給与勤怠項目1,0） |
計算設定3 |
|
給与支給項目34 ：課税通勤費 |
《課税通勤費（通勤）》 | 計算設定5 |
|
給与支給項目35 ：非課税通勤費 |
《非課税通勤費（通勤）》 | 計算設定11 |
※ジンジャー人事労務のオプション「社保手続き」をご契約のお客さまは確認してください。
一部帳票作成時の計算ロジックにて、給与支給項目34：課税通勤費/給与支給項目35：非課税通勤費の計算式および計算設定が使用されてます。
計算式や計算設定を変更した場合正しく算出ができない可能性があるため、前述のデフォルト設定のまま運用することを推奨しています。
関連する社保手続きのヘルプはこちら
計算式登録画面内の各機能について
計算式に使用できる符号
計算式では四則演算のほか、条件式が設定できます。
計算式に追加する場合は、対象の符号ボタンをクリックしてください。
計算式へ数字を入力する際は、半角モードに変更してから入力してください。
計算式に使用できる項目
計算式に追加する場合は、「選択可能な項目」にて対象項目をクリックしてから、［項目追加→］をクリックしてください。
計算式に設定できる項目は以下のとおりです。
| タブ名 | 計算式に設定できる項目 |
|---|---|
| 給与勤怠項目 | 従業員情報 給与支給単価 給与勤怠単価 給与控除単価 給与勤怠項目 ジンジャー勤怠項目 ※ジンジャー勤怠をご利用の場合のみ 就業日数・就業時間 端数処理 |
| 給与支給項目 給与控除項目 |
従業員情報 給与支給単価 給与勤怠単価 給与控除単価 給与勤怠項目 給与支給項目 給与控除項目 遡及計算項目 ジンジャー勤怠項目 ※ジンジャー勤怠をご利用の場合のみ 就業日数・就業時間 端数処理 |
| 賞与支給項目 賞与控除項目 |
従業員情報 給与支給単価 給与勤怠単価 給与控除単価 賞与控除単価 賞与支給項目 賞与控除項目 遡及計算項目 就業日数・就業時 端数処理 |
端数処理
計算結果の端数処理を設定できます。
※給与支給項目/給与控除項目/賞与支給項目/賞与控除項目で設定可能
計算結果が正となるか負となるかによって、切り上げ/切り捨ての値が変わるため、同額で支給と控除をしたい場合は以下のように設定してください。
・支給を切り上げる/切り下げる場合、控除は反対を選択
・支給を四捨五入とする場合、控除も四捨五入
例）300000 ÷ 176 × 2 ＝ 3409.09 の金額を支給/控除する場合
| 項目 | 計算式 | 端数処理 | 結果 |
|---|---|---|---|
| 支給項目 | 300000 ÷ 176 × 2 ＝ 3409.09 | 1円未満切り捨て | 3409 |
| 1円未満切り上げ | 3410 | ||
| 1円未満四捨五入 | 3409 | ||
| 控除項目 | 300000 ÷ 176 × 2 × （－1） ＝ －3409.09 | 1円未満切り捨て | －3410 |
| 1円未満切り上げ | －3409 | ||
| 1円未満四捨五入 | －3409 |
計算処理月
計算対象としたい給与計算の処理月を指定できます。
季節手当（賞与とは異なる）など、特定の月にのみ手当を支給したい場合などに使用できます。
何も選択していない場合は、すべての処理月で計算対象となります。
※給与支給項目/給与控除項目で設定可能
計算設定
各項目についてどのような計算の対象とするかを設定できます。詳細はこちら
※給与支給項目/賞与支給項目で設定可能
「計算結果がマイナスの場合は0にする」のチェックボックス
チェックを入れた場合は、計算結果がマイナスとなる際に0となります。
※給与支給項目/給与控除項目/賞与支給項目/賞与控除項目で設定可能
「計算結果を総支給額に含めない」のチェックボックス
チェックを入れた場合は、総支給額に含めません。
企業型確定拠出年金のうち、選択型確定拠出年金や給与財源確定拠出年金のように掛金を支給金額に含めず明細上に表示したい場合などに使用してください。
※給与支給項目/賞与支給項目で設定可能
「計算結果を総支給額に含めない」にチェック入れていても、源泉対象額や課税対象額、 社会保険料合計には含まれます。
そちらの項目に値を反映させたくない場合は、計算設定にて調整をしてください。
「計算結果を社会保険料に含める」のチェックボックス
チェックを入れた場合は、社会保険料計に含めます。
社会保険料の徴収し忘れや徴収しすぎた場合に社保調整項目として使用してください。
※給与控除項目/賞与控除項目で設定可能
「計算結果を社会保険料に含める」にチェックを入れた場合、年末調整の社会保険料にも含めます。
「計算結果を控除合計に含めない」のチェックボックス
チェックを入れた場合は、控除合計に含めません。
控除合計の内訳として明細上に表示させたい場合などに使用してください。
※給与控除項目/賞与控除項目で設定可能
「企業型DC（マッチング拠出）に含める」のチェックボックス
チェックを入れた場合は、企業型DC（マッチング拠出）に含めます。
対象年度の1月～12月の給与計算にて本項目にチェックが入っている控除項目の合計を、年末調整＞年調結果照会＞［申告書情報］タブの保険料控除にある「個人型・企業型年金掛金」へ連携します。
なお、年調収集機能と連携して年末調整をする場合、STEP1：年調収集連携にてすでに年調収集連携している従業員については、企業型DC（マッチング拠出）のデータは「個人型・企業型年金掛金」へ連携されません。
※給与控除項目で設定可能
明細書の表記設定
各項目について、給与明細書に出力する表記方法を設定できます。
なお、本項目の設定にかかわらず、給与計算時は小数表記（0.000）で表示され、給与計算されます。
例）勤務時間の項目において、小数表記（0.000）が「8.75時間」の場合、時間表記（hh:mm）では「8:45」と表記
※給与勤怠項目で設定可能
計算式の設定例
設定例1．控除となる計算式を設定したい場合
支給項目で控除となる計算式を設定できます。
例）欠勤控除額を計算する場合
計算式：（欠勤日数 × 欠勤控除単価）×（－1）
計算式に「－1」を入れる場合、（）で囲む必要があります。
設定例2．給与区分：日給月給の時給を算出したい場合
例）時給の端数が1未満切り上げ、当該従業員に給与支給単価1（基本給）と給与支給単価2（役職手当）が登録されている場合
計算式： ①1未満切り上げ（②基本給 ＋ 役職手当）÷ ③就業時間（給与処理月））
①求めた時給の端数処理を（）の前方に配置します。
②時給算出の元となる従業員に設定されている給与支給単価を指定します。
③月の就業時間ごとに時給を変動させたい場合は就業時間を選択します。
※就業日数や就業時間は下図にて設定できます。
設定例3．給与区分：時給の割増単価を算出し、法定外残業手当を計算したい場合
例）時給の端数が1未満切り上げ、法定外残業の割増が1.25の場合
計算式：①1未満切り上げ（②給与支給単価1 × ③1.25）× ④給与勤怠項目
①求めた時給の端数処理を（）の前方に配置します。
②従業員に設定されている給与支給単価1を指定します。
③割増したい比率を乗算します。
④法定外残業時間が入力される勤怠項目を指定します。
設定例4．設定されている役職を元に役職手当を支給したい場合
例）役職が部長（ID：1）、20,000円支給、それ以外は支給なしの場合
計算式：①IF（②役職＝1 ,③ 20000 ,④0）
①IFを選択します。
②論理式に、条件を設定します。
※従業員情報の区分を選択する場合はその区分に設定されているコードを使用します。
※役職はマスタを設定する必要があります。詳細はこちら
③TRUE値に、論理式の条件にあてはまる場合に出したい結果を入力します。
④FALSE値に、論理式の条件にあてはまらない場合に出したい結果を入力します。
※TRUE値/FALSE値の中に四則演算の式設定もできます。
設定例5．給与の一部を現物支給したい場合
例）商品券4万円を支給する場合
【設定方法A：支給項目（給与支給項目）として登録】
給与支給項目名：商品券
計算式：40000
計算式設定：「計算設定1」を選択します。
給与データ訂正では以下のように表示されます。
【設定方法B：控除項目（給与控除項目）として登録】
給与控除項目名：経費精算
計算式：40000
給与データ訂正では以下のように表示されます。
【設定方法C：従業員の給与振込設定にて対応する】
設定方法A/Bの計算式を登録する方法とは異なり、従業員の給与振込設定にて対応する方法です。
※給与振込設定の詳細はこちら
設定の一例）
・現金：固定額 口座1：残額
・設定画面：［従業員］＞［給与振込設定］タブ
給与データ訂正では以下のように表示されます。
設定例6．計算式に”前月分の給与計算結果”を組み込みたい場合
前月分の給与計算結果を引用する項目を使用してください。
計算式設定画面の選択可能な項目のうち、「登録されている項目名称（前月分）」の形式の項目です。
当該項目を使用するためには、あらかじめ前月の給与計算の締め処理を完了しておく必要があります。
締め処理されていない状態で当該項目を計算式へ組み込んだ場合、計算結果は0となります。
例）3か月間の平均賃金（基本給＋役職手当）を算出する場合
計算式： ① 3か月間の合計賃金 / ②3か月間の暦日数の合計
※下記画像のID11参照（画像クリックで拡大します）
①3か月間の合計賃金を算出するために、事前に「1か月前の賃金」「2か月前の賃金」「3か月前の賃金」を用意し、前月分の給与計算結果を引用する項目を使用して計算式を設定します。
※下記画像のID3/4/5参照
②3か月間の暦日数の合計を算出するために、事前に「1か月前の暦日数」「2か月前の暦日数」「3か月前の暦日数」を用意し、前月分の給与計算結果を引用する項目を使用して計算式を設定します。
※下記画像のID7/8/9参照
※下記はあくまで一例ですので、実際の用途に応じて項目名称および設定式を設定してください。
ジンジャー勤怠をご利用のお客さまへ
処理月の前月締め日時点の単価を抽出する場合
例）
締め日：20日
給与処理月：2021年5月
給与支給単価1：2021年5月20日時点で有効な単価を抽出
給与支給単価1（前月分）：2021年4月20日時点で有効な単価を抽出
設定例※固定給は20日締め当月払い、残業代は翌月払い
①給与支給単価1（前月分）÷20×法定外残業時間（前月分）（j勤怠）
残業手当や勤怠控除など変動する項目については翌月支給で計算している場合でも設定できます。
設定例）
①法定外残業単価 × ②総法定外残業時間（前月分）（j勤怠）
①勤怠単価を設定します。
②勤怠単価に乗算するjinjer勤怠項目を ”前月分” とついている項目を選択します。
→給与処理月の前月分の勤務データを参照し、使用します。