給与体系で設定できない計算式一覧 – ジンジャー給与

本ページでは、給与体系内で設定できない計算式について説明します。
設定不可となる計算式の参照元データやどのように計算されているか確認をする際に利用ください。

該当メニュー：給与設定＞給与体系＞給与体系の［編集］＞各給与項目タブ

ポン

計算式にて［編集］ボタンが非表示の項目となります。

各給与項目タブの計算式設定例はこちら

給与支給項目タブ
 給与控除項目タブ

給与支給項目タブ

項目一覧

項目名称

計算式/参照元データ

基本給

給与区分：完全月給・日給月給の場合

【計算式】
給与支給単価1

【参照元】
従業員管理＞従業員名＞給与計算＞給与単価タブ＞給与支給単価1

給与区分：日給・時給の場合

【計算式】
給与勤怠項目1×給与支給単価1

【参照元】
給与設定＞給与体系＞給与体系［編集］＞給与勤怠項目タブ＞給与勤怠項目1

従業員管理＞従業員名＞給与計算＞給与単価タブ＞給与単価＞給与支給単価1

課税通勤費

【参照元】
従業員管理＞従業員名＞通勤＞支給月に該当する通勤1~3の課税通勤費の合計

従業員の通勤情報を登録する

非課税通勤費

【参照元】
従業員管理＞従業員名＞通勤＞支給月に該当する通勤1~3の非課税通勤費の合計

従業員の通勤情報を登録する

ポン

基本給、課税通勤費は「計算設定3」、非課税通勤費は「計算設定9」で固定されております。
計算設定

注意

以下の項目が設定されている場合、給与支給単価1に金額が自動反映されます。
・人事設定＞給与計算＞グレード＞グレードI、グレードⅡ、基本給
給与単価/グレードマスタを作成する
・従業員管理＞給与計算＞基本情報（個人）タブ＞給与単価タブ＞グレード1、グレード2
従業員の給与単価を登録する

給与控除項目タブ

項目一覧

ID	項目名称	計算式/参照元データ
28	雇用保険料	【計算式】雇用保険対象額×雇用保険料率(個人) 【参照元】雇用保険対象額：給与設定＞給与体系＞給与支給項目の「計算設定(1・3・5・7・9・11)」の合計計算設定人事設定＞社保・労保＞社保事業所タブ＞該当事業所の[詳細]＞アクション＞保険料率タブ労保事業所を設定する
29	健康保険料	【計算式】健康保険標準報酬月額 ✕ 健康保険料率(個人) 【参照元】従業員管理＞従業員名＞社保・労保＞報酬月額報酬月額を登録する人事設定＞社保・労保＞社保事業所タブ＞該当事業所の[詳細]＞アクション＞保険料率タブ＞健康保険料率社保事業所を設定する
30	介護保険料	【計算式】健康保険標準報酬月額 ✕ 介護保険料率(個人) 【参照元】従業員管理＞従業員名＞社保・労保＞報酬月額報酬月額を登録する人事設定＞社保・労保＞社保事業所タブ＞該当事業所の[詳細]＞アクション＞保険料率タブ＞介護保険社保事業所を設定する
31	厚生年金保険料	【計算式】厚生年金標準報酬月額 ✕ 厚生年金保険料率(個人) 【参照元】従業員管理＞従業員名＞社保・労保＞報酬月額報酬月額を登録する人事設定＞社保・労保＞社保事業所タブ＞該当事業所の[詳細]＞アクション＞保険料率タブ＞厚生年金保険料率社保事業所を設定する
32	厚生年金基金	【計算式】厚生年金標準報酬月額 ✕ 厚生年金基金料率(個人) 【参照元】従業員管理＞従業員名＞社保・労保＞報酬月額報酬月額を登録する人事設定＞社保・労保＞社保事業所タブ＞該当事業所の[詳細]＞アクション＞保険料率タブ＞厚生年金基金料率社保事業所を設定する
33	年調過不足額	【参照元】年末調整の計算処理で算出された過不足税額年末調整の計算結果を反映する
34	所得税	【計算式】電算機計算の特例詳細はこちら【参照元】源泉対象額：「計算設定(1~6)」の合計社会保険料計：給与控除項目ID28~32の合計課税対象額：源泉対象額ー社会保険料計従業員管理＞給与計算＞各種課税＞課税区分従業員管理＞家族＞税扶養区分各種課税を登録する扶養家族の税扶養区分表示ロジックについて参考：国税庁「No.1410 給与所得控除」
35	住民税	【計算式】住民税徴収区分から判定された、従業員に登録されている年税額の月ごとの徴収額【参照元】給与設定＞給与運用＞住民税徴収区分従業員管理＞従業員名＞給与計算＞各種課税＞特別徴収従業員管理＞従業員名＞給与計算各種課税＞年税額住民税に関係する設定項目はどれですか？

給与支給項目タブ

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給与控除項目タブ

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